「ソフトウェア」という言葉の定義には大きく２つあります。
ネソフトウェアの定義
まずはソフトウェアの定義を理解しましょう。
1.「ハードウェア」の対比語（反対の意味）での「ソフトウェア」
前章で記載しました「ハードウェア」ではないものの総称になります。ハードウェアとは個々の部品の集合体や「硬いもの」の集合体で、いわゆる目に見える「形」の部分になります。それに対し、「ソフトウェア」とは目に見えない部分全部を指し、ます。また、「ソフトウェア」はたえず「動き」があり変化します。
例えば、会社の建物は「ハードウェア」になりますが、会社の「規則」や「運用方法」などは「ソフトウェア」になります。
家庭で必ずある「液晶テレビ」。液晶テレビ本体は「ハードウェア」になりますが、映し出される「映像」や「音声」・「番組表」などは「ソフトウェア」になります。
このように目に見える物体は「ハードウェア」で目に見えない部分は「ソフトウェア」になります。
普段私たちが使用している物はたえず「ハードウェア」と「ソフトウェア」が存在し、この二つがあって初めて成り立っています。「ハードウェア」だけだとただの「邪魔な物体」になり、「ソフトウェア」だけだと「空想の世界」だけになってしまいます。
2.コンピュータ上での「ソフトウェア」
コンピュータ上での「ソフトウェア」は、何かしらの処理を行うプログラムや手続き（プログラムを複数まとめたもので、繰り返して現れる処理を一ヶ所で記述することでプログラムの管理を容易にさせることをいいます。）、またそれらに関する文書類の集合体の総称を「ソフトウェア」といいます。つまり、みなさんが使用しているOSも「ソフトウェア」であり、エクセルなどのプログラムも「ソフトウェア」で、作成したファイルも「ソフトウェア」ということのなります。
このようにコンピュータ上での「ソフトウェア」にはいろいろな種類があり、その使用用途などによって様々なものがあります。ここからは、この「ソフトウェア」について少し掘り下げて説明していきたいと思います。
ソフトウェアの階層
ソフトウェアはいろいろな階層で成り立っています。
現在のコンピュータのソフトウェアは階層構造になっております。この階層構造は下位になるにつれてハードウェアの影響が大きく、専門的な知識が必要になりますが、反面、上位になるにつれてハードウェアの影響を受けません。また、上位のソフトウェアは下位のソフトウェアだけ見ればよく一般ユーザは上位の階層を中心に操作されるため、ハードウェアの専門的な知識が必要なくても、だれでも操作できるといった利点があります。
ソフトウェアの階層構造は下位から次の通りとなっています。
1.ファームウェア
ファームウェアは基本的には「ハードウェア」の位置づけですが、ハードウェア本体に組み込まれたソフトウェアで、ハードウェアの直接的な制御を行います。このハードウェアはコンピュータの電源がＯＮになった時に最初にシステムの最少構成を行うためのプログラムであり、ＯＳが起動するとハードウェアの制御はこのファームウェアからシステムソフトウェアやオぺーティングシステムに引き継がれます
2.システムソフトウェア
ハードウェアを動作を制御するためのソフトウェアです。実際にはオペレーティングシステム（ＯＳ）内に組み込まれていますが、「デバイスドライバ」や「カーネル」「シェル」などがこれに当たります。システムソフトウェアはメモリアクセスや制御構造を直接制御できます。また、コンピュータの種類によっては集積回路上での動作するものもあるため「ファームウェア」がこの「システムソフトウェア」に含まれる場合もあります。
3.基本ソフトウェア（オペレーティングシステム：ＯＳ
みなさんが使用しているWindowsやMacOSなどがこれに当たります。オペレーティングシステムについての詳しいことは後に記載しますが、オペレーティングシステムの大きな役割は、ハードウェアを抽象化（例えば、ハードディスクをメーカー・品番・容量等に依存しないで「ハードディスク」として認識させる）させ、ユーザやアプリケーションなどの上位階層のプログラムに提供することになります。
4.ミドルウェア
基本ソフトウェアと応用ソフトウェアの中間に位置し、オペレーティングシステムの機能の拡張やアプリケーションソフトウェアの汎用的な機能を集約させたものがこれに当たります。
データベース管理ソフトやトランザクションモニター・Webサーバーなどがあり、各アプリケーションがこのミドルウェアを使用することが出来ます。
5.アプリケーション
ユーザーの利用目的に応じて作られたソフトウェアで、みなさんが使用しているエクセルやワードなど一般的に呼ばれている「ソフト」がこれに当たります。
6.ユーザーファイル
各アプリケーションでユーザーが作成したもので「ファイル」がこれに当たります。ユーザーファイルは作成されたアプリケーションでのみ動作することができます。
ソフトウェア資産
ソフトウェアは大事な資産です。
上記ではソフトウェアについての定義などについて記載してきましたが、ここでは「ソフトウェアが資産である」ということを記載していきます。
なぜここで「ソフトウェア資産」に触れるかというと、一昔前まではデジタル機器類の操作には専門的な知識が必要でした。しかし、デジタル機器の発達により専門の知識を必要とせず、さまざまな場面で上記の「ソフトウェア」を使用することが出来るようになりました。そのため各ユーザーは気軽に使用できることから「ソフトウェアと資産の関係」の知識が薄れてきています。中には「ソフトウェア」は自由なものと間違った認識をしている人も多いのが現状です。そのためにも最低限の「基本知識」としてここで触れていきたいと思います。
1.ライセンスは使用する「権利」
よくアプリケーションを購入しインストールする場合に「ライセンス番号」や「シリアル番号」などが使われます。
「ライセンス」という言葉は「免許・認可・許可」という意味です。プロクラムは開発にコストがかかっているため、制作した側の「資産」になり、「著作権」は発生します。
プログラムのライセンス番号はプログラムの製作者から使用許諾条件または利用許諾条件に承諾し、プログラムを使用する「権利」を取得することになります。
プログラムの著作物については、著作権の内容には「プログラムそのものを実行させる行為」は含まれていませんが、「プログラムを利用する・活用する」行為には「著作権」が発生します。
そのために、使用許諾条件に承諾したという意味で｢ライセンス番号」が発行され、プログラムを利用する許可が受けられます。また「対価」としてプログラムの製作者からある程度のサポートが受けられるようになります。 そのため「ライセンス番号」の購入には一定の金額がかかるというわけです。
つまり、プロクラムそのものは制作側の「資産」になり、ライセンスを取得することでユーザー側の「プログラムを使用する権利」の資産となります。
ただし、気を付けなければならないのはあくまでもユーザー側は「使用する権利」であり「著作権」がユーザー側にあるわけではないので、プログラムの改造や無断配布などは「違反」になります。また開発側もユーザー側がプログラムの改造や無断配布などを行った場合は、ユーザー側に対してプログラムの利用の取り消しを出来る「権利」が発生します。
また、ライセンスを取得せずに使用した場合は、相手の「プログラムの利用」の「使用許諾条件」に承諾しないで使用したものとなり、相手の「資産」勝手に使用したことと同じになります。
2.オンラインソフトの「資産」の現状
オンラインソフトの場合、すべてのプログラムが「資産」として扱えるのかといった問題が発生します。実際、いろいろなソフトウェアは開発され、それに対しきちんと線引きした「規律・規定」がないため不透明な部分も多いのが現状です。
ソフトウェアには上記でも説明した通り、プログラムを利用する・活用する」行為には「著作権」が発生するため、それを明記させうために、「使用許諾条件」を発行します。
しかし、最近の有料ソフトの場合、「使用許諾条件」を明記しているものもあれば、「使用許諾条件」を明記していないものもあります。
特にオンライン上でのアプリの場合「フリーソフト」と明記しているのもあれば「有料」と明記しているのもあります。「フリーソフト」の場合、ユーザー側は当然「無料ソフト」として簡単に使用しますが、制作側は「フリーソフト」の場合は一定の条件を満たさななければ「フリーソフト」して配布できないことになっています。（この「条件」の関しては後の章でくわしく説明していきます。）
また「有料ソフト」の場合、サポートなどユーザー側に見合った何かしらの「対価」のものを付加しなければなりません。
また、ユーザー側も購入した金額に見合った「対価」がなければいくら高価なソフトウェアであっても「資産価値」がないことになります。
実際にはオンライン上でのソフトの場合、単に「有料」だけで対価の「サポート」を受けれないものも多数あります。また「使用許諾条件」をを簡単に記載しているのも多数あるため、ユーザー側にとってはこれらのソフトウェアに対する「資産価値」がぼやけているのが現状です。
ただし、一つ言えることは、開発した側は常に自分の「資産」を公表して使用させることになるために、発行する側はきちんとユーザー側に対してのきとんとしたサポートなどの「対価」の行為をしなければならないということを忘れないでください。
また、使用する側も「ソフト」にはたえず「著作権」などの「相手の資産」はあるため、十分に注意して使用しなければなりません。
3.会計上での「ソフトウェア資産」
各企業では、昭和の後半から平成の初期にかけてはコンピュータのハード本体は「資産」とて認識していましたが、「ソフトウェア」に関しては「資産」としての価値はありませんでした。しかし、コンピュータの普及化により、いろいろなソフトウェアを使用することが多くなり、平成１２年４月の税制法の改正によって企業では「ソフトウェア」を「無形固定資産」として計上し、減価償却することになりました。ソフトウェアの「税抜購入金額」が10万円以上の場合、減価償却を行います。
償却期間は用途により次の三つに区分されます。
1.販売用に「複写して販売するための原本」は３年です。
2.自社で利用するソフトウェアは５年です。
3.研究開発に使われるものは３年です。
ただし、10万円未満のソフトウェアに関しては「備品」や「消耗品費」として一発で「損金」として計上することが出来ます。
また、「いろいろなソフトが標準で入っているパソコン」を購入した場合は、ハードウェアとして減価償却を行いますが、請求書や見積書で「ハードウェア」と「ソフトウェア」の区分がされている場合はそれぞれに減価償却を行います。
このように、企業の「会計上」でも高価なソフトウェアに関しては「資産」ということになっています。
4.企業の「ソフトウェア資産管理」
各企業では当たり前のようにコンピュータやデジタル機器を使用していますが、使用している「ソフトウェア」について「資産管理」をしなければいけない「義務」があります。
企業は各組織において利用しているソフトウェアの原本とハードウェア本体、そしてソフトウェアを利用するためのライセンス番号という3つの資産を管理をしなければなりません。この「管理」は一時的な「管理」ではなく、ソフトウェアを利用している間は常に行っていなければなりません。
なぜ「義務」が発生するかというと、ソフトウェアには先ほども触れたとおり、制作・配布側に「著作権」があり、「ソフトウェアを使用する＝ソフトウェアを利用する権利をもらう」ということになります。この権利をもらって使用してますので、各ユーザーがソ著作権者より「使用許諾された範囲で使用しているかどうか」をチェックしなければなりません。「使用許諾の範囲外」で使用すると「ソフトウェアを利用する権利」が消滅するからです。
使用許諾の範囲外の行為とは
1.１つのライセンスで複数の機器で使用する行為
2.無断で他人にプログラムを配布・譲渡する行為
3.利用する権利が与えらえたプログラムを「改造・改変」する行為
4.不正アクセスなどでプログラムを使用する行為
5.無断でプログラムをWebに公開する行為
などが上げられます。この行為はやってはいけない行為だとみなさん分かっていそうですが、実際使用するユーザーは知識の不足から、意図せずソフトウェアを不正使用してしまうケースもあります。そのため、企業側はこの「使用許諾の範囲外の行為」を監視しなければなりません。
この「ソフトウェア資産管理」は「SAM」とも呼ばれ、一般社団法人ソフトウェア資産管理評価認定協会の「ソフトウェア資産管理基準」・「ソフトウェア資産管理評価規準」という「管理の基準」があります。
この「基準の内容」に関しての内容についてはここでは触れませんが、このようにデジタル社会において、各企業も「ソフトウェア」が「企業の資産」であり、通常の建物等と同じように「資産の管理」の「質」が求められているのが現状です。また、前章でも触れましたが、「情報の漏えいの防止」は「資産を守る」ということも忘れてはなりません。
